学会運営に思うこと

大学美術教育学会理事長　新関　伸也　（東海大学）

　令和7 年度末まで理事長に再任されました、東海大学の新関伸也です。昨年度、任期途中で新学部設置のため私学に異動となり、本職を辞退すべきか悩みましたが、運営の半ばで責任放棄すべきではないと考えた次第です。ただし、部門代表は、副代表であった福島大学の新井浩先生にお願いすることとなりました。ご理解をお願いいたします。
　さて、本学会の目下最大の課題は、「学会持続のための運営改善」であります。組織の持続は、運営にかかわる「人材の継続」にかかっています。つまり、仕事の交代が会員間でスムーズにできるかにかかっています。ただ、本学会は会員選挙による役員選出ではなく、理事長による人選と依頼、さらに総会での承認を経て役員を決めています。理事長による依頼も国立大学の運営交付金減額や教員養成系の退職教員不補充による教員減少のため、年々役員の依頼も難しい状況になってきました。学会役員の仕事は、社会的貢献・活動であるために、報酬のないボランティアにあたります。余力のない中で、本務である教育や研究、校務に費やすべき時間を学会運営のために割いてもらっています。総務局をはじめとする役員の先生方には、心から感謝申し上げます。
　そのような状況において、時として事務局や総務局に対して、文書を熟読せず問い合わせたり、会費徴収に応じない会員もいたりして、事務的な対応に手間取ることも、まれでありません。ぜひ、役員の負担が増すことのないような配慮を心から、お願いする次第です。
　さて、このような学会役員の負担を少しでも軽減のために、従来の方法に拘泥せず、実務の合理化と見直しを推進しているところです。
　まず1 つ目は「会計業務のアウトソーシング」です。これまでは総務局の財務担当の会計処理の負担は相当なものでした。この業務を軽減し、出納や決算業務の適正化を図るために中西印刷と業務提携し、アウトソーシングしました。静岡大学の芳賀正之先生が中心になって推進してくださいました。これと並行して、役員の旅費規程の見直しも行いました。2 つ目として、「造形芸術教育協議会」での共同事業推進です。他学会（日本美術教育学会、美術科教育学会）と協議しながら、「論文の共通した文献や注の表記」がまとまりました。横浜国立大学の小池研二先生に尽力いただきました。美術教育系学会での論文に関する統一表記によって、投稿者の利便性が増すと考えています。
　今後は学会と部門の在り方、役員選出についての検討、全美協や他学会との連携推進、投稿論文の査読方法の改善など運営面の課題が山積しています。持続可能な学会運営のために、様々な修正や変更が出てくるかと思われますが、重ねてご協力とご理解をお願いいたします。